ラフティングとは？

ラフティングの生い立ちって？

知る人ぞ知るラフティングの意味。「ラフト」を日本語に訳すと、「いかだ」なんです。つまり、いかだで川を下るのが、ラフティング。
そもそもは、アメリカの軍隊トレーニングで、木製ボートに乗り込みコロラド川を下っていたということですが、第2次世界大戦終了後から、ゴム製のボートが普及し、世界各国に広まり始めました。現在では、世界各国でコマーシャルラフトと呼ばれる商業ラフト（お客様をツアーとしてお連れするラフティング）が行われています。
日本では、1977年に大学の探検部が発端となって、ラフティングの第1回大会（日本リバーベンチャー選手権）が開催されました。1980年に入ると小規模ながらコマーシャルラフトが始まり、1990年代後半からは、一気にラフティングブームに火がつきました。現在では、北は北海道から南は九州まで、全国各地でツアーが開催されるようになり、修学旅行にも取り入れられるほど、一般的に親しまれるアクティビティーになりました。

ラフティングの大会は、何を競うの？

競技は6人1チームでボートに乗り（4人で行う大会もあります）、スプリント・スラローム・ダウンリバーという3つの種目で競技します。

基本的には、全ての競技はタイムレースになります。スプリントは、2艇ずつスターとし、短い距離で競います。スラロームは、スキーの大回転のように、川に張られたゲートを通過しながら、ゴールまでのタイムで競いますが、体がゲートに触れたり、メンバーの一部がゲートから外側を通過しているとペナルティーでタイム加算になります。また、川の下流から上流に向かって流れに逆らって漕ぎ上るゲートもあり、テクニカルな種目です。ダウンリバーは多艇数で長い距離を下り、タイムを競います。これぞラフティング！という種目です。こうして3種目の合計ポイントで、順位が確定します。練習環境に恵まれた南米やヨーロッパ勢が上位を常に独占している中、日本に唯一存在するラフティングプロチーム「Team TEIKEI」は、2007年世界大会において、ブラジル、チェコに次ぐ3位で初の表彰台に上る快挙を遂げました。

日本でも、利根川・長良川をメインに、数十チームが出場する大規模な大会が毎年開催されて、またシリーズ選も行われています。

カッパCLUBには、「Team TEIKEI」のメンバー4名が在籍しており、国内外でのレースやトレーニングのない日には、一般ツアーのガイドをしています。日程によっては、一流のプロによるラフティングを楽しめる、数少ないチャンスを体験していただけます。

ラフティングガイドには、どうやったらなれるの？

残念ながら、今の日本では、無資格で誰でも「ラフティングガイド」を名乗れるのが実態です。国が定める法律もなく、一般的な定義も存在しません。ツアーを主催している会社ごとのモラル、認定基準にゆだねられているため、業者間での質や安全管理、ルールに格差が生じているというある意味「野放し的」な状態です。それゆえ、どんな会社を選ぶかは、参加者（お客様）の自己責任になってしまうのです。

どんなにラフティングの技術が高くとも、日本語でお客様に指示を出せない（つまり全く日本語が話せない）ガイドであれば、突発的な状況で甚大な危険を生む可能性があります。また、水量の少ない時期に1ヶ月程度の練習をしただけのガイドが、増水した川で一度も経験を積まないままお客様をボートに乗せるような恐怖のツアーも、規制のない日本では許されています。

一方、コマーシャルラフティング先進国の海外諸国では、国の基準が制定され、ラフティングガイドが国家資格になっているという国もあります。また、ガイドになるために必要な資格や基準も明確です。

ようやく日本でも、「日本リバーガイド協会」が1997年に設立されました。リバーガイドの社会的地位の確立、ラフティングの発展と普及、そして安全とサービスの向上を目的にしている団体です。

加盟各社は運行マニュアルや保険内容の証明書などを協会に提出する義務があります。また、協会に加盟した会社でガイドとして働くためには、協会主催のガイド試験（実技と筆記）に合格する必要があります。ですが、今のところ国内でツアーを行う業者の全てが加盟しているわけではなく、法的な権限もないため、日本に約100社あるといわれるツアー会社のうちで、加盟しているのは30社程度です。

今後、ガイドの資格を法的に制限し、モラルの低下を防いでいかなければ、お客様の安全を守ることが出来ません。

カッパCLUBでは、日本リバーガイドに所属して協会の認定基準や運行基準を遵守することはもちろん、協会が定める基準を超えるレベルで、会社独自の厳しいガイド基準を設けています。また、技術だけではなく、河川汚染などの環境問題や、子供たちへの自然教育、野外体験等にも造詣の深いリバーガイドを育成すべく、トレーニングをしています。

※日本リバーガイド協会に加盟をしていない会社であっても、独自の明確な基準できちんとしたガイド育成を行っている業者もありますので、加盟団体か否か、ということは選択基準の一つの手段であって、絶対的なものではないということを、ご承知下さい。